2025年度版！！空間・ディスプレイ 上位6社徹底解説 【業界研究】

空間・ディスプレイ業界とは

空間・ディスプレイ業界は、店舗やイベント会場などの空間を企画・設計・施工し、人々に快適さや楽しさを提供する業界です。

一般社団法人日本ディスプレイ業界団体連合会は、ディスプレイを「空間を媒体としたコミュニケーション手段のひとつ。総合的な情報サービスの一環として、快適な空間・環境を創造する総合ビジネス」と表現しています。

空間をデザインし、華やかに彩るディスプレイ業界の仕事は、美術系や建築系の学校出身者には大変人気があり、就活においても競争が激しい業界です。

空間・ディスプレイ業界の市場規模

2025年4月22日付「矢野経済研究所」の調査資料によると、2024年度の国内ディスプレイ業界市場規模は、前年度比11.9％増の約1兆7,900億円を見込んでいます。

インバウンド需要によるホテルや大型商業施設や、新型コロナウィルス感染症拡大の影響が緩和されたことによるオフィス等の新装・改装需要の増加に加えて、大阪・関西万博関連のプロジェクト等により、好調な結果であったとみられています。

空間・ディスプレイ業界上位6社ランキング

矢野経済研究所の調査によると、業界市場規模 約1.79兆円の2割以上を上場企業である大手6社が占めています。下表は大手6社の決算短信等を参考に、筆者が売上高順のランキング表として作成したものです。

売上高の他には、営業利益、営業利益率、経常利益、当期利益を集計しました。

ランキング1位の乃村工藝社は、2024年度売上高約1502億円で市場規模に対して、約8.4％のシェアとなります。

大手6社合計売上高は約4013億円となり、市場規模に対して、約22.4％を占めています。大手6社合計4013億円に対する、各社の割合を表したのが、下円グラフとなります。中でも最も大きなシェアを持つ乃村工藝社は、大手全体の約37%を占めています。以下、丹青社（23%）、スペース（16%）、ラックランド（12%）、船場（7%）、博展（5%）と続きます。

ランキング表は、2024年度単年度の結果になるため、次項では各社について、次の指標をもとに解説します。

1.概要紹介

2.売上動向（前期比較）

3.事業分野別動向（前期比較）

4.次年度見通しと展望

大手6社の概要紹介と決算分析および展望について

■乃村工藝社

1.概要紹介

乃村工藝社は1942年創業の業界最大手企業で、従業員数も最多です。総合ディスプレイ企業として高いブランド力を持ち、2024年度決算でもその存在感を示しました。近年は事業戦略を強化し、大型案件の受注や事業領域の拡大を進めています。

2.売上動向（前期比較）

2024年度の売上高は1,502億円で前期比12.0％増と、過去最高売上を更新しました。営業利益は、採算性を重視した受注により原価率の改善が見られて、88億9700万円（前期比70.7％増）と大きく伸長しました。

これは、2023～2025年度の中期経営計画に掲げる「生産性の向上」「利益構造の改善」といった方針が、着実に成果として表れた結果だと受け取れます。

3.事業分野別動向（前期比較）

乃村工藝社は事業単一セグメントですが、次の通り、市場分野別の売上高を公表しています。

市場別で大きな伸長が見られたのは、専門店市場（20.1％増）、複合商業施設市場（15.2％増）、博覧会・イベント市場（184.9％増）です。

博覧会・イベント市場の成長は大阪万博の影響が大きく、決算期の違いから、関連売上は2025年度も計上される見込みです。複合商業施設市場は都市開発プロジェクトが業績を支えており、この傾向は今後も続くと予想されます。

4.次年度見通しと展望

2025年度、乃村工藝社は中期経営計画の最終年度となります。引き続き大阪万博関連案件の売上計上が見込まれており、これが業績を押し上げる追い風になると考えられます。加えて、品川・高輪周辺の高輪ゲートシティプロジェクトや、大阪エリアでの再開発プロジェクトなどにも参画しており、今後も高利益率の大型案件獲得が期待されます。

乃村工藝社の2026年2月期決算業績見通しでは、売上高1,550億円（前期比3.2％増）、営業利益95億円（前期比6.8％増）、経常利益96億円（前期比6.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益70億円（前期比3.6％増）と公表しています。

プロジェクトの川上参入による優位なポジション形成を目指すとともに、収益性の改善や人財育成・DX推進による業務効率化などの施策を着実に進め、業績向上に努めていくことを経営方針としています。

■丹青社

1.概要紹介

丹青社は、乃村工藝社と並ぶ総合ディスプレイ業界のリーディングカンパニーです。急成長やリスクを避け、長期的な視点で経営基盤とブランドづくり、内部体制強化に注力しています。制作力も高く、特に「文化施設」分野で強みがあり、「福井県立恐竜博物館」など地方各所の博物館や歴史館、重要文化財などの空間施工を得意としています。

2.売上動向（前期比較）

2024年度の売上高は918億5800万円（前年度比13.1％増）と、同社として過去最高を更新しました。営業利益は51億4700円（前年度比32.5％増）で、期間中の受注高は1111億5200万円（前年度比35.0％増）と、堅実かつ着実な成長が印象に残ります。

3.事業分野別動向（前期比較）

丹青社の決算報告セグメントは、商業その他施設事業、チェーンストア事業、文化施設事業となり、決算短信から売上高増減をまとめたものが下表となります。

商業その他施設事業は、主にホテル、ショールーム、オフィス及び大阪・関西万博関連の新改装案件が増加したことにより、売上高は543億9500万円（前年度日16.2％増）となりました。

チェーンストア事業は、飲食店やその他専門店分野において新改装需要が増加したこと等から、売上高は270億7400万円（前年度比16.3％増）となりました。

文化施設事業は、概ね計画通りに推移しましたが前年度を下回る結果となりました。

4.次年度見通しと展望

丹青社は、中期経営計画（2025年１月期～2027年１月期）の業績目標を上方修正し、2026年2月期は、売上高980億円（前年度比6.7％増）、営業利益60億円（前年度比16.6％増）、経常利益61億円（前年度比14.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益44億円（前年度比13.5％増）を見込んでいます。

大阪万博関連の受注案件では、受注したパビリオン数では乃村工藝社に及ばないものの、限られた案件の中でも質の高いプロジェクトを獲得しており、企業としての競争力、提案力の強さを感じさせ、今後の成長にポジティブに働くことが期待されます。

中期経営計画は、急成長よりも安定と信頼をベースとした持続可能な成長戦略をとっており、短期的な爆発力よりも、中長期的なブランド価値と収益性の向上に注力している印象を受けます。

■スペース

1.概要紹介

スペースは、商業施設・オフィス・エンターテインメント施設など、幅広い空間創造を手掛ける業界屈指の総合ディスプレイ企業です。乃村工藝社・丹青社に続くポジションにありながら、イベント領域を除いた分野においては両社に匹敵する実績と組織体制を持つ企業といえるでしょう。

得意とするのは専門店や商業施設などの分野が中心で、営業・設計・施工というディスプレイ業界の一般的な職種を、基本は１人の担当者が一貫して担当するスタイルです。

2.売上動向（前期比較）

2024年度のスペースは、活況な受注環境を背景に、オフィス関連、エンターテインメント施設等のサービス等分野における大型案件が増加したことで、売上高は641億8200万円（前年度比21.6％増）、営業利益は34億7700万円（前年度比35.1％増）に伸長しています。

売上高は、初の600億円を突破し、且つ2期連続で過去最高を更新して、前年から100億円以上の増収という大きな成長を見せ、大手6社でトップクラスの伸び率を記録しました。

3.事業分野別動向（前期比較）

スペースは単一セグメントによる決算報告をしていますが、市場分野別の売上高は次の通り公表されています。

複合商業施設・総合スーパー分野は、郊外型総合スーパーの改装案件が増加した一方で、前年に大型案件を多数手掛けた影響から前年度比微減となりました。

食品スーパー・コンビニエンスストア分野は、コンビニエンスストアの改装案件や企業・施設内の出店が増加したことに加え、食品スーパーの新装案件、改装案件が増加したことにより、前年度比29.9％増となりました。

各種専門店分野は、衣料品及び服飾雑貨の店舗展開による新装案件と既存店強化に伴う改装案件が増加して、前年度比17.3％増加しました。

飲食店分野は、外食産業全体の需要回復により店舗網拡大を目的とした新装案件や顧客ニーズに合わせた業態転換による改装案件が増加し、前年度を41.8％上回る売上高となりました。

サービス等分野は、働き方改革の推進に伴う従業員の柔軟な働き方やエンゲージメント向上を意識したオフィス関連及びエンターテインメント施設の大型案件の増加に加え、スポーツ関連、ホテル及びイベント・展示会において集客力の向上を目的とした改装案件が増加したことにより、前年度比49.4％増と大きく上回る売上高となりました。

4.次年度見通しと展望

スペースは、2025年12月期決算で、売上高618億円、営業利益35億8000万円、経常利益36億円、親会社株主に帰属する当期純利益25億6000万円とする計画を公表しています。

乃村工藝社・丹青社が大阪万博案件に多くのリソースを投じるなか、スペースは「地域密着型」「顧客対応型」の事業体制を強みに、バランスよく、堅実かつ確実に成長を遂げている点は、経営姿勢として高く評価されるべきだと感じます。

直近では、沖縄とベトナムに子会社設立を行い、顧客のグローバル市場戦略と歩調を合わせた中長期的な成長戦略を目指しているようです。国内外を視野に入れた事業展開は、企業価値の向上に好影響を与える可能性を感じます。

■ラックランド

1.概要紹介

ラックランドは商業施設や物流倉庫、食品工場などの設計・施工・メンテナンスを一貫して行う会社で、空間・ディスプレイ業界では中核的な存在です。

最近ではネットショッピングの普及を受けて、「まるごと店舗サービス」や物販支援、デリバリー専門店やクラウドキッチンなど新たな業態への対応に積極的に取り組み、事業面では堅調な成果が見られています。

2.売上動向（前期比較）

ラックランドでは、原材料高、円安、金利上昇、国際情勢不安など様々なリスクや懸念がある中、グループ全体で立て直しを図り、売上総利益率をさらに高めていくことができる体制の構築を目指してきたところ、2023年・2024年と2期にわたり不適切な会計処理が発覚して、ガバナンス面で大きな課題があることが露呈しました。

これに対して経営陣の刷新や内部統制強化、コンプライアンス体制の再構築といった抜本的な対策が迅速に講じられており、再発防止への取り組みに本気度が感じられますが、決算では特別損失の計上などを進めた結果、売上高476億5900万円（前期比5.6％増）に対して、営業利益2億3300万円（前期比49.3％減）、経常利益3億8800万円（前期比36.5％減）、親会社株主に帰属する当期純損失４億7900万円となりました。

3.事業分野別動向（前期比較）

ラックランドでは事業内容を明確化するために事業分野を６つに区分しています。

店舗施設の制作事業は中心事業であり、ラックランドでは多様な業態の店舗開拓や技術者の育成、チームによる付加価値提案に注力しています。コロナ禍以降、飲食店や小売店が進める営業体制の変化に合わせて「まるごと店舗サービス」など新たな支援も行い、物販分野にも積極的に進出しています。

2024年度売上高は296億5,300万円（前期比31.7％増）となりました。

商業施設の制作事業では、複数テナントを含む施設工事と建築設備事業を主力としており、不動産デベロッパーや鉄道会社系列へ顧客拡大を進め、受注件数が増加しています。多くのデベロッパーが2024～2025年を事業拡大の時期と捉え、ラックランドでも、将来的な成長分野と位置づけて大型案件対応の基盤整備を行っています。

コロナ以降、商業施設の出店計画が活発化しており、2024年度売上高は80億2,200万円（前期比13.0％減）となりました。

食品工場や物流倉庫の制作事業は、ラックランドの冷凍・冷蔵技術を活かせる重要な分野で、ネットショッピングの普及やコロナ禍で需要が増し、積極的な営業展開と技術力向上に努めています。2024年度売上高は32億4,900万円（前期比27.9％減）でした。

省エネ・CO2削減事業として、エアコンレンタルを中心に様々な機器のレンタル事業を展開しています。光熱費高騰が追い風となり、工事以外の分野でも営業を強化しています。2024年度売上高は1億400万円で、前年度比11.5％減でした。

建築事業では、耐震診断や補強工事から始まり、近年は設備や内装も含めて新築・増改築まで対応できるようになり、主力分野に成長しました。ただし、まだ新たな課題もあり、施工体制の強化に取り組んでいます。本分野は大型ホテルなど長期案件が多く、景気変動の影響を受けにくい一方で、売上高の変動も大きくなっています。ホテル業界はコロナ禍で大打撃を受けましたが、現在はインバウンド需要の追い風で積極的な営業活動を展開しています。2024年度売上高は37億5,600万円（前期比40.0％減）でした。

4.次年度見通しと展望

2023年12月期および2024年12月期に不適切会計が続いたことから、新経営体制の下で内部統制の見直しと再発防止策を実施し、企業価値向上に取り組んでいます。2025年12月期は、建設業界の活況継続を見込み、売上高460億円、営業利益10億円、経常利益10億2千万円を予想しています。

■船場

1.概要紹介

船場は、商業空間が中心で、特に百貨店など大型複合商業施設分野に強みがあります。大型商業施設案件の独特な特徴を戦略的に捉えており、三井系やイオン系などの大型ショッピングモールの案件にほとんどの確率で登場してきます。

また、「エシカル（倫理性）」と「デジタル（先進技術）」を経営の中核に据え、業態転換と組織変革を同時に進めている企業です。空間創造請負業から、価値創造型サービス業へと進化を目指すその姿勢は、まさにこれからの時代に求められる空間ビジネスの在り方を体現しています。たとえば、BIMの活用、AR/VRやAI導入による建設テックの推進、廃棄物の追跡やCO₂排出量の可視化など、環境対応と効率化の両面から成果を生む仕組みが着実に整備されている点は、業界内でも先進的です。

2.売上動向（前期比較）

船場は、中期経営計画「Make a New Wave!」のもと、環境配慮型デザインや資材の提案、新市場開拓に取り組んできました。海外では統括本部設置とアジア圏での基盤強化を進め、2024年度売上高は289億5600万円（前期比16.4％増）でした。営業利益は19億1800万円（同49.0％増）、経常利益は20億600万円（同47.2％増）、純利益は1,4億9900万円（同45.0％増）となりました。

3.事業分野別動向（前期比較）

船場は単一セグメントによる決算報告をしていますが、市場分野別の売上高は次の通り公表されています。

船場では従来の主戦場であった商業施設に加えて、オフィス・余暇施設を注力分野として受注・販売を進めており、「働き」「学び」「癒し」といった新たな空間のニーズを的確に捉え、事業成長へとつなげています。

4.次年度見通しと展望

船場では、2025年12月期より３年間にわたる中期経営計画を策定し、「Create More Fun and More Fans!」をスローガンとして、「未来を創る人材の育成・獲得」、「“Good Ethical Company”のファンベース構築」、「サービス領域拡大と提供価値向上」、「持続的成長を支えるサプライチェーンの整備」、「グローバル市場の深耕」の５つの重点テーマに注力して事業規模を拡大していく方針です。

2025年12月期は、売上高320億円（前期比10.5％増）、営業利益21億円（前期比109.5％）を見込んでいます。

■博展

1.概要紹介

博展は、1967年創業という長い歴史と職人技術をルーツに持つ、業界内で最も勢いを感じる企業です。舞台装飾や百貨店の祭事という「リアル空間の演出」から始まり、上場後は小売・デジタル・サステナビリティといった分野に事業を広げてきました。

売上構成は、イベント産業がほとんどを占め、大型ブース案件の受注を獲得して売上が好調となっていますが、自社工場を保有し、一気通貫で内製化して、直接顧客に提供できる体制を持つことが強みとなっています。

2.売上動向（前期比較）

2024年度決算では、売上高・営業利益・当期純利益すべてで過去最高を記録。特に売上高は業界平均成長率（3.7%）を大きく上回る伸びを見せており、堅実さと攻めの姿勢を両立した企業成長が印象的です。

3.事業分野別動向（前期比較）

博展は各商材カテゴリー別売上高として、下表の通り公表しています。

リアルイベント分野事業とは、展示会、イベント、ショールームなどの「リアルな場」を軸に、顧客のブランド価値向上やマーケティング活動を支援する事業です。

デジタル分野事業は、企業のマーケティング活動において、リアルな「体験」にデジタル技術を統合させることで、その価値を拡張・最大化するサービスです。

このように単に空間を創るだけでなく、来場者に「体験価値」を提供することを重視し、リアルとデジタルの両方を統合したコミュニケーションデザインを提供しているのが特徴です。

商環境分野事業とは、企業ショールーム、ミュージアム、オフィスなどの常設空間をプロデュースする事業です。

4.次年度見通しと展望

2025年12月期は中期経営計画の最終年度であり、重点施策として、①営業・マーケティング強化、②人材開発の強化、③経営基盤の強化に取り組み、企業風土改革を推進していく方針です。

2025年12月期の連結業績見通しは、売上高209億円、営業利益14億円5000万円、経常利益14億4000万円、親会社株主に帰属する当期純利益10億1000万円を見込んでいます。

まとめ　空間・ディスプレイ業界の展望

2025年の大阪・関西万博では、最先端技術を駆使したパビリオンが展示されるなど、大規模なイベントがイノベーションの舞台となりました。建設学生の皆さんも現地を訪れ、観覧を通して多くの感動や感想を得られたことと思います。

現代の空間・ディスプレイ業界は、デジタル技術の進化と消費者の体験志向の高まりを背景に成長を続けており、単なる装飾ではなく、デジタル技術を駆使した没入感のある体験型空間や、環境に配慮したサステナブルな空間の創出がますます重要になっていくと見られています。

世界のディスプレイ市場は、2025年以降も順調な成長が予測されています。

特に商業用ディスプレイ市場は、2033年までに1,000億ドル規模に達すると見込まれています。

AR（拡張現実）やVR（仮想現実）、空間コンピューティング技術を統合することで、ユーザーが空間そのものに没入するような体験を生み出す取り組みが加速しています。

デジタル技術の融合とデータ活用の発展により、ディスプレイは単なる表示装置から、ユーザーの行動データを収集・分析するツールへと進化しています。

一方で、建設業界全体が抱える慢性的な人手不足は、空間・ディスプレイ業界も同様で、長時間労働の是正や、若手人材の育成が喫緊の課題とされています。

空間・ディスプレイ業界の将来性は高く、特に「体験価値」と「デジタル技術」を融合させた付加価値の高いサービスへの需要が伸びています。同時に、サステナビリティへの配慮や、業界全体での働き方改革も重要な課題となります。

今後は、顧客の感動や快適さを追求するクリエイティブな能力と、最新技術を駆使した提案力を高めることが成功の鍵を握ることでしょう。

本記事を読んで、空間・ディスプレイ業界に興味をもった方は、さらに業界研究、企業研究を進めていきましょう。

 

出典：各社の直近決算短信から構成しています。

 

（本記事は、総合資格naviライター kouju64が構成しました。）